年2回（6月・12月）の定期評価で、個人の成長を給与へダイレクトに反映します。
現在の最高還元率は92％ですが、管理職に就くことで還元率100％以上も可能になる仕組みです。役職がつくほど、収入面でも確かな手応えが得られます。

就業規則に従って、初年度は10日間、最大で20日間の年次有給休暇が付与されます。

就業から２か月経過後に、10日間の年次有給休暇から2日分を前借りして有給に充てることもできます。

病気やケガで就業できなくなった時は、年次有給休暇をすべて取得してしまっていても、最大で5日間の特別有給休暇を付与しているため、安心して自分の趣味のために年休を使うことができます。

誕生月の前後1か月の間に年次有給休暇とは別に1日の有給休暇を取得できる制度です。

ゲーム等の余暇活動を行う為のリフレッシュ休暇として、年次有給休暇とは別に1日の有給休暇を取得できる制度です。

夏季特別休暇や年末年始休暇、結婚休暇、生理休暇、育児・介護休暇、子の看護休暇、慶弔休暇など様々な休暇制度を整えています。

従業員とその家族の人生を支えたい。そんな想いから、結婚や出産などの人生の節目、万が一の際にも寄り添う独自のサポート制度を設けています。

月に一度、実戦形式の開発トレーニングを実施しています。学びを深め、仲間と高め合う1日が、エンジニアとしての自信に繋がります。

その他にもe-learningを導入しており、語学の勉強なども自由に自主的に学習できる環境を整えています。

書籍の貸出しやセミナー（外部研修等）への参加費全額負担を行っています。

会社が推奨する資格を取得した際は奨励金も支給します。（ITパスポート、基本情報技術者、等）

毎年、創業記念日に特別功労者賞（社長賞）や永年勤続賞、有給取得推進賞など、社員の貢献を称える表彰を行います。

5,000円相当の副賞も好評ですが、ベスト育メン賞などユニークな表彰も特徴です。

会社が奨学金の一部（最大20,000円/月）を代理返還する制度です。

会社が繰上返還を行いますので、奨学金の支払期間を短くすることができます。

会社が賃料の一部（最大21,000円/月）を補助する制度です。

都心に住みたいが家賃が・・・というニーズから、千代田区、港区、渋谷区に居住する場合はより多くの手当を支給しています。

会社まで１時間圏内の家具付き社宅^※を低額で借りることができます。
※一部の物件は家具付きでない場合があります。

弊社と提携している不動産会社を利用することで、仲介手数料の一部または全額を割り引くことができる制度です。

賞味期限間近で一般流通が難しい食品や、
ブランドや値崩れを防ぐためやむを得ず破棄される商品を従業員限定で低価格で購入できるサービスです。

購入によって、SDGsにも貢献しています！

リモート勤務でも平等に社食を利用できるよう、自宅やオフィス周辺の飲食店を社食にできる制度を導入しています。

毎月最大で7,000円を利用でき、対象は朝食と昼食ですが、「健康を気遣ったランチを食べられるようになった」など、従業員からも好評です。

風疹、麻疹、インフルエンザの予防接種を受けた際に、会社から3,000円の費用補助を行う制度です。

さらに予防接種を受けるための時間として、最大2時間まで勤務時間として扱います。

楽しみながら健康を習慣化してほしいという思いから。四半期に一度、舞浜のテーマパークへ無料で入場できる特別イベントを実施しています。

無料で入園できるこの制度は、心のリフレッシュにもなると大好評です。

健康管理アプリ「カロミル」を導入し、従業員の血圧管理、血糖値管理、食事提案といった有料機能を無償で提供しています。

カロリーは超えないけど、塩分や脂肪が摂取基準を超えている食生活をしていたなど、従業員から様々な感想が出ています。

男性だけでなく女性にとっても働きやすい職場づくりを推進しており、法定健診だけでなく、子宮頸がん検診、乳がん検診、付加健診も全額会社負担で実施しています。

動画配信サービス（Netflix）が見放題の福利厚生パッケージサービスを導入しています。
その他にも電気料金やガソリン代の削減など、様々な割引制度を利用いただけます。

従業員が組織する親睦会が中心となり、毎年社員旅行を企画・実施しています。

また、毎月の懇親会（飲み会）_<Facebook>も、従業員が推薦するお店を訪れ、賑やかに楽しんでいます。

公共交通機関の通勤定期代を1か月あたり20,000円を上限に支給しています。

在宅勤務の場合は、テレワーク手当を支給します。

健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険だけでなく、業務災害保険にも加入しているため、安心して働ける環境を整えています。

退職時の不払いが発生しない「中小企業退職金制度」を利用しています。

退職所得控除の対象となるため、節税効果も高いです。